建築新工法=木材買取業者の木材買取業態~建築新工法の専門用語まで

建築新工法

建築新工法の木材に対する豆知識を得ておくと、住宅建て替え価格を節約する参考にできます。

国内で主流の建築技術、在来工法やツーバイフォーその他の建築新工法で家を建てる時の建築資材は木材です。

材木置き場の写真。

よって自宅を建て替えたりリノベーションする際、建築新工法と木材について知っていれば、細かな注文がしやすく、リノベーション費用も抑えられる可能性があります。

木材買取業者なみの知識」は難しくても、ある程度の豆知識は知っていて損はありません。

木材は中に空気を含んだ細い管の細胞組織の集まりです。木材単体の強度は鉄と比べ弱いです。しかし、建築資材として適材適所に組み込まれると、鉄よりも強度を示します。

建築新工法における「比強度」といって、建物の一部として自重を支える耐力を表す数値では、木材は鉄の倍の強さと計算されています。

木材は細い管の集まりで繊維方向があり、それにあわせて資材配置すると強度に違いが出ます。

建築新工法の防火耐火性能

木材は熱伝導率が低いから、鉄や石材に比べ温かみを感じます。これは木材の中に気泡を含んでいるためで、柔軟性も併せ持ちます。

このため建築新工法の住宅において、床材に使用すればコンクリートと比較にならないクッション性を発揮します。木材の防火性能は実際よりも低く見積もられがちです。

建築材料の防火性能には、着火防止・発熱発煙防止・延焼防止・崩壊抑制性能があります。

建築新工法では、耐火性能検証法によって、着火発熱発煙に強い順に「不燃材料(20分燃えない)>準不燃材料(10分燃えない)>難燃材料(5分燃えない)」とランク付けしています。

これは、火気を使用する部屋の壁・天井の仕上げ材を規制している内装制限というものです。建築基準法の22条区域ではこれを元に建築設計が立てられます。

対して、延焼防止・崩壊抑制の性能は、防火構造・準耐火構造・耐火構造で、密集市街地にある住宅の外壁や床・柱・梁などの主要構造部に用いるよう義務付けています。

住宅建築木材は「可燃物」で、加熱すれば当然着火しますが、燃えるのは木材の表面で、表面が黒く炭化すると炭化層自体が「断熱効果」を発揮し中心まで火を通し難くします。

対して、鉄などは一度熱により溶解が始まると建造物自体の崩壊が瞬く間です。

鉄材に比較して実は火事に強い木材の性質が今まで軽く見られていたのが、建築新工法では見直され、木材を難燃仕様に施した建材を国交省の認定を受けて利用する動きが広まっています。

建築新工法における木造建材の基礎には、ベタ基礎と布基礎があります。

ベタ基礎というのは建物の建つ敷地内の地盤全てに鉄筋を碁盤の目に組み上げ、そこにコンクリートを水平に流し込んだ、いわゆる住宅建築現場でよくみられるものです。

建物の外周立ち上がり部分と建物下部全体を鉄筋コンクリートで一体化させ、一つの強固な建造物とするものです。

地耐力3トン未満の場合に不同沈下を防止させるため、このベタ基礎を採用するケースが多いです。

建築新工法関連の建築用語

布基礎工事とは、「布~」というから布を敷き詰めるというのではありません。建築用語で「布」とは水平に連続していることを意味します。

布基礎というのは建築新工法の特徴的な土台で、建物の壁面に沿って連続して設けられた帯状の断面が凸字型になった鉄筋コンクリート造の基礎です。

布基礎のしたには地固めをして砕石を敷き詰めます。布基礎には無筋コンクリートもありますが、鉄筋コンクリート造が一般的です。

凸字型の広い部分を「フーチング(基礎底盤)」といい、建物荷重を直接地盤に伝える部分です。

地盤の支持力アップのため幅を広く取ります。布基礎はベタ基礎に比べて軽いため、住宅地盤に余計な力をかけません。

ベタ基礎がそれでも建築新工法の中で主流なのは、法律改正後に地盤調査をするようになってから布基礎よりも作業を連動させやすいという理由のようです。

日本の家の土台を作る際には、基礎パッキン工法を使います。

これは土台とコンクリートの間にパッキン材を挟みこむことで、土台とコンクリートの間に隙間を作り、通気性を確保するという建築新工法です。

パッキン材により通気性を良くし、湿気を防ぎ、基礎に穴を開けていた換気工法の時代より、基礎の強度が保たれるようになったのです。

基礎パッキンは基礎に穴を開けていた換気工法の換気口に比較して、2倍近い換気性能があるようです。

基礎パッキンは硬質ゴム製で、土台を作る部分に等間隔に設置されます。それが終わると、その上に土台を乗せます。ナットで土台を基礎に固定し通し柱を立てます。

柱に凸部、土台に凹部があって、押し込み嵌め込みます。

木材買取業者

木材買取業者の仕事は、木材を現場利用されるまでの間に倉庫保管し、その利ざやを稼ぐことです。

製材業者が木材を製材・乾燥後に、建築を請負った工務店の所に行くまでの間に木材買取業者が存在します。

一口に木材買取業者と言っても、業態も買い取る木材の種類も多様です。

伐採された新品の木材買取をし、建築業者への中卸的な役割を果たす木材買取業者が一般的なスタイルです。

対して、建築廃材となる木材買取をする廃木材買取業者もいれば、古民家の解体現場でプレミアのつく大黒柱や床柱のみを買い取る古民家木材買取業者もいます。

また、製材工場での木材の切り落しや端材を買取って燃料用のチップにする専門の木材チップ買取業者もいます。

建築用木材の樹種も多岐にわたりますが、木材買取業者の仕事も複雑に枝分かれしています。

建築木材の材木置き場。

木材買取業者の中卸的役割

国産の木材は各地の山林から林業者が伐採し、一部は原木市場を経由しつつ製材業者に至ります。

最近は林業者から直で製材業者に行ったり、木材買取業者がこれを兼ねていることがあるようです。

国産木材の針葉樹(杉・桧・松)は山林地主が所有する人工林に植林されて育成されたもの。広葉樹(欅・栗・桐)は国有林や自然森林からの伐採で計画育林が未整備です。

木材は、秋から初冬の「伐り旬」と呼ばれる時期に伐られ、3・4・6mの定寸法に「玉切り」され、山中で「自然乾燥」させます。

葉枯しさせた木材は1~2月に山から搬出されます。ここまでの仕事をする林業者は、伐採業者・素材業者とも呼ばれます。

山から搬出された木材は、製材業者にわたり、製材所では本格的に機械を使って乾燥や製材をします。

製材業者によって加工・製品化された木材は、木材センター(材木市場)に運ばれます。

木材問屋の協同組合や木材商社が運営し、ここで定例日に競り売りが行われ、木材買取業者に買い取りされます。

木材買取業者の金融的意味

木材買取業者も購入した材木を長いこと寝かすと運転資金を寝かす事になり損をしますから、大工や建築業者から注文を受け受注に応じた分だけ買い付けします。

木材買取業者が買取った材木が建設現場に行くまでにプレカットといって工務店が建築する住宅の各部材サイズに工場で裁断加工されます。

工務店が製材業者から木材買取せずに、木材買取業者を通すのは、建築資材価格は高額なので、自社負担より、複数の業務・業者を介在させ手数料を払ってでも負担分散させるほうが、「金融的」にいいのです。

買い取られた建築構造材は、工場でコンピュータにより正確なサイズで墨付けから刻み加工まで行なわれ、建築現場へは成形された根太や垂木が届きます。

建築新工法のカナメは分業であり、このシステム化により現場製材より時短になり天候に左右されず、建造作業が捗ります。

システム化はメリットが多いですが、昔からの建築職人には、一本一本の木の特徴を生かす「木を読む」大工仕事ができなくなったと批判されたりします。

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※追記:リフォームモニターは終了しました。※

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